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八重洲無線 - STR - デジタル簡易無線登録局 SR730 3R/3T対応 デジタル82ch 新制度適合モデル プロ仕様の基本性能と信頼性、現場を支える多彩な機能で 幅広い業務連絡を支える登録局デジタル簡易無線機 高堅牢、800mWの高音質/大音量、高性能ノイズキャンセル、長時間のバッテリーライフなど、過酷な環境下でも確実な通信を確保するプロ仕様の高い信頼性を誇ります。 機能面においても、よりスムーズなグループ間の相互連絡を可能にする、マルチチャンネル待ち受け、緊急時のCUE(キュー)機能など、幅広い用途に対応する数々の機能を備え業務連絡を支えます。 Bluetooth対応モデルのSR740はこちらからご覧いただけます。 デジタル簡易無線登録局 SR730 主な仕様 チャンネル数 82ch (新波対応) 上空15ch (受信のみ) 使用周波数 登録局デジタルチャンネル(6.25kHz 間隔、82波) 351.03125MHz ~ 351.10000MHz、 351.20000MHz ~ 351.63125MHz 上空用チャンネル(6.25kHz 間隔、15波) 351.10625MHz ~ 351.19375MHz(受信のみ可) 通信距離の目安 見通しの良い場所:約4km 郊外:約1.5km 市街地:約1km ※遮蔽物などの環境や使用条件によって異なります 本体寸法 約W55.8×H91.5×D29.4mm(SBR-33LI装着時、突起物を含まず) 本体重量 約237g(SBR-33LI、アンテナ、アクセサリーコネクタ保護カバーを含む) 電池の持ち時間 ・薄型軽量リチウムイオンバッテリー(1200mAh) SBR-31LI使用時:約9時間 ・薄型標準リチウムイオンバッテリー(1900mAh) SBR-33LI(本体付属品)使用時:約16時間 ・大容量リチウムイオンバッテリー(3350mAh) SBR-34LI使用時:約27時間 空中線電力 5W/2.5W/1W スピーカ出力 800mW 防水防塵性能 IP68(詳細はこちら) メーカー保証 お買い上げから3年間(本体のみ) 付属品 ・スタビーアンテナ SRA-12FS ・薄型標準リチウムイオンバッテリー(1900mAh) SBR-33LI ・急速充電器セット SAD-3425B ・ベルトクリップ SHB-21 ・取扱説明書 ・無線局登録申請書 ・無線局登録申請の手引き ※メーカーカタログはこちらからダウンロードいただけます。 (上記リンクをクリックするとカタログがダウンロードされます) デジタル簡易無線登録局 SR730 主な特長 351MHz帯 デジタル簡易無線登録局 デジタル82チャンネル対応 ARIB種別コード「3R/3T」規格の5Wデジタル簡易無線登録局で、デジタル周波数82チャンネルを搭載し、同種別コードを持つ無線機との互換性を有します。 また、登録局 上空用15チャンネルのモニター(受信)が可能です。    最高クラスの防塵・防水性能 IP68 防塵・防水性能はクラス最高のIP68を誇っており、雨天や粉塵の舞う工事現場や水を扱うレストランや工場でも安心して使用することができます。 また、バッテリー、アンテナが外れた状態でも、本体、バッテリー単体でIPX8の防水性能を保持していますので、雨天におけるバッテリー交換が必要な使用環境においても水の侵入などを心配することなく安心してご使用いただけます。    クリアな音質と高度な秘話機能 デジタルならではの雑音の少ないクリアな音質の通信が可能です。 512通りのUC(ユーザーコード:000~511)設定による豊富なグループ分けができ、32,767通りの秘話コードによる高度な秘話機能で通信内容を保護します。    バッテリー スライドロック機構 本体底面にはバッテリー装着時のスライドロックプレートを備え、確実にバッテリーをロックすることで激しい衝撃や誤った操作によるバッテリーの脱落を防いでいます。 高所作業でも安心して作業を行うことができます。    800mWの大音量・高音質 800mWの大音量、かつ高音質の内蔵スピーカを採用し、通信機にとって最適なオーディオ周波数特性にチューニングしていますので、周りの騒音が大きい場所でもクリアで確実な受信音質を保証します。      !デジタル簡易無線登録局はご使用前に登録申請が必要な無線機です! 【 登録申請からご利用まで 】 詳しくはこちらの登録申請のページをご参考ください。 【 ご注意ください! 】 2023年6月1日付けの電波法改正により、デジタル簡易無線登録局でご利用いただけるチャンネル数が、30chから82chに増加しました。 これにより、包括登録申請ですでに30chモデルをご利用中のお客様が、増設で82ch対応の新制度モデルを利用する場合は、周波数範囲が変更となるため、包括登録の変更申請(登録局変更登録申請書)の提出が必要となります。